当財団の設立趣旨にご賛同いただき、活動を応援してくださる賛同人の皆様をご紹介します。
企業・地域・アカデミアなど様々な分野でご活躍の皆様との協働を通じて、社会に開かれた公益性の高い場を創造していきます。

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  中静 透 氏

  森林研究・整備機構
  理事長

  

  中静 透 氏

  森林研究・整備機構
  理事長

  本名は浅野 透、中静は旧姓。理学博士。森林総合研究所主任研究官、京都大学生態学研究センター教授、総合地球環境学研究所教授、東北大学生命科学研究科教授、総合地球環境学研究所特任教授・プログラムディレクターなどをへて、2020年より国立研究開発法人森林研究・整備機構理事長。専門は森林生態学、生物多様性科学で、主な著書に「森のスケッチ（東海大学出版会）」「生物多様性は復興にどんな役割をはたしたか（昭和堂）」「森林の変化と人類（共編著、共立出版）」など。
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  藤木 庄五郎 氏

  株式会社バイオーム
  代表取締役

  

  藤木 庄五郎 氏

  株式会社バイオーム
  代表取締役

  京都大学大学院博士号(農学)取得。ボルネオ島の熱帯林にて2年以上野宿生活をする中で、環境保全を事業化することを決意。その後、株式会社バイオームを設立、代表取締役に就任。生物多様性保全と経済合理性が両立する社会を目指し、生物多様性をビッグデータ化する事業に取り組む。2030生物多様性枠組実現日本会議行動変容WG専門委員。日本自然保護協会評議員。ISO/TC331（生物多様性）国内審議委員。MITテクノロジーレビュー「Innovators Under 35 Japan 2021」受賞。
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  田口 一成 氏

  株式会社ボーダレス・ジャパン
  代表取締役CEO

  

  田口 一成 氏

  株式会社ボーダレス・ジャパン
  代表取締役CEO

  1980年生まれ、福岡県出身。早稲田大学在学中に米国ワシントン大学へビジネス留学。卒業後、㈱ミスミ（現 ミスミグループ本社）を経て、25歳でボーダレス・ジャパンを創業。社会課題を解決するソーシャルビジネスのパイオニアとして、日経ビジネス「世界を動かす日本人50」、Forbes JAPAN「日本のインパクト・アントレプレナー35」、EY「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー・ジャパン」に選出。2020年、カンブリア宮殿に出演。 TEDx『人生の価値は何を得るかではなく、何を残すかにある』の再生回数は110万回を超える。2021年『9割の社会問題はビジネスで解決できる』（PHP出版）を出版しベストセラーとなる。2024年12月、NPO法人ボーダレスファウンデーションを設立。
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  山本 麻希 氏

  ㈱うぃるこ、（株）未来里山技術機構
  代表取締役

  

  山本 麻希 氏

  ㈱うぃるこ、（株）未来里山技術機構
  代表取締役

  長岡技術科学大学物質生物系准教授として工学技術を活かした鳥獣対策の研究開発を行いながら、研究の知見を社会に実装するため (株)うぃるこの社長として野生鳥獣支援事業のコンサルティングを行ってきた。理学博士。専門は、動物生態学、野生動物管理学。環境省鳥獣保護管理プランナー。一般社団法人鳥獣管理技術協会理事。農林水産省農作物野生鳥獣被害対策アドバイザー。第1種狩猟免許、罠猟免許、網猟免許、麻薬研究者免許を所持。
  近年、中山間地域の過疎・高齢化の影響が大きく、鳥獣被害対策だけ行っていても地域を救えないという想いから、持続可能な里山と農村づくりを人生の最後の大仕事にしたくて、(株)未来里山技術機構（通称NEST)を２０２４年に立ち上げ、現在は、広葉樹中心とした近自然林業や農業、観光事業を勉強中。
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  黒川 紘子 氏

  京都大学大学院農学研究科
  准教授

  

  黒川 紘子 氏

  京都大学大学院農学研究科
  准教授

  2004年京都大学大学院理学研究科博士後期課程修了。理学博士。東北大学生命科学研究科助教, 森林研究・整備機構森林総合研究所主任研究員などを経て、2024年より京都大学大学院農学研究科森林科学専攻で現職。専門は森林生態学、植物機能生態学で、熱帯地域や日本国内の森林・草原などを対象に、生物多様性の成り立ちや生物多様性と生態系機能との関係を解明する研究を推進している。著書に「生態適応科学–自然のしくみを活かし、持続可能な未来を拓く−（共編者, 分担執筆者, 日経ビジネス)」、「外来生物–生物多様性と人間社会への影響−（分担執筆者, 裳華房）」など。
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  高倉 葉太 氏

  株式会社イノカ

  

  高倉 葉太 氏

  株式会社イノカ

  東京大学工学部を卒業、同大学院暦本純一研究室で機械学習を用いた楽器の練習支援の研究を行う。2019年4月に株式会社イノカを設立。2025年経済産業省が推進するスタートアップ支援プログラム「J-Startup」に選出。サンゴ礁生態系をはじめとした海洋生態系を水槽内に再現する独自の「環境移送技術」を活用し、大企業と協同で生物多様性をテーマとした新規事業の創出を行っている。瀬戸内渚フォーラムを立ち上げ、地域の自然と経済の両立を目指す取り組みも展開。2021年10月より一般財団法人 ロートこどもみらい財団 理事に就任。同年、Forbes JAPAN「30 UNDER 30」に選出。2024年4月より一般財団法人 潮だまり財団 理事に就任。
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  舘野 隆之輔 氏

  京都大学フィールド科学教育研究センター
  教授

  

  舘野 隆之輔 氏

  京都大学フィールド科学教育研究センター
  教授

  私の専門は生態系生態学、森林生態学で、森林における炭素や窒素の循環を調べる物質循環を主な研究テーマとしています。植物や土壌、微生物など生態系を構成するもの同士のつながりが、気候変動や人為かく乱に対してどのように変化するかを、炭素や窒素などの物質の動きに着目して明らかにすることを目指しています。現在所属しているフィールド科学教育研究センターでは、森や海などの生態系同志の繋がりだけでなく、里にある人間社会にも着目して人と自然のつながりを考える森里海連環学を提唱し、教育・研究・社会連携の取り組みを進めています。その一環で、最近はこれから時代の新しい里山里海を多様な立場の人々と共に創っていく超学際プロジェクトに力を入れています。研究者だけでなく、自然保護活動団体、企業、行政、学生、さらに「自然に関心はあるけど具体的な行動には至っていない方々」など、身近な自然や地球環境の行く末に関心のある幅広い世代の多様な背景を持つ人々がつながる仕組みづくりの必要性を強く感じています。
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  村松 竜 氏

  GMO VenturePartners ファウンディングパートナー

  

  村松 竜 氏

  GMO VenturePartners ファウンディングパートナー

  GMO VenturePartners ファウンディングパートナー／GMOペイメントゲートウェイ 取締役副社長。1994年 早大政経卒、JAFCO入社。米国シリコンバレー駐在中に起業を決めカード決済処理サービスのペイメント・ワンを創業、経営統合を経てGMOペイメントゲートウェイとなり2005年東証上場。 同年ベンチャーキャピタルであるGMO VenturePartnersを設立。2012年よりシンガポール駐在。 20年間で200社以上の投資・設立に関与、うち22社が上場、21社が時価総額1,000億円以上となる。Forbes JAPAN「日本のベンチャー投資家ランキング」（22年）1位に選出。2023年、100年後の世界を良くする個人のインパクト活動のため「100年ファンド」を設立
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  太齋 彰浩 氏

  一般社団法人サスティナビリティセンター
  代表理事

  

  太齋 彰浩 氏

  一般社団法人サスティナビリティセンター
  代表理事

  ファシリテーター、地域・企業・アカデミアを結ぶトランスレーター、ビジョナライザー。民間の研究所で、海洋生物・生態学研究に従事した後、地域密着型の教育活動を志し、志津川町（現・南三陸町）へ移住。使われなくなった箱もの施設を再生し、志津川湾を学びのフィールドに変えることで年間数千人の交流人口を創出。東日本大震災で町が壊滅的な被害を受けた後は、水産業復興の行政担当として計画づくりと資金の獲得に奔走。7ヶ月という短期間で仮設市場の開設を実現し、カキ処理場や水産加工場の復旧など、町の水産業の復興を支えた。資源循環型の仕組みづくりにも注力し、南三陸町バイオマス産業都市構想の立案に深く関わる。大学など研究機関とのつなぎ役も務め、数多くの研究者が南三陸をフィールドとした研究を行い、貴重な研究データの取得につながった。2018年４月より、一般社団法人サスティナビリティセンター代表理事。「いのちめぐるまち」の実現と理念の普及に向け「いのちめぐるまち学会」などを設立。東北大学のネイチャーポジティブ発展社会実現拠点では、人材育成に関するターゲットリーダーを担う。
  
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  太田 直樹 氏

  Code for Ground
  設立者

  

  太田 直樹 氏

  Code for Ground
  設立者

  2014年まで、ボストンコンサルティングの経営メンバーとして、アジアのテクノロジーグループを統括。2015年から17年まで、総務大臣補佐官として、デジタル戦略と地方創生の政策策定に従事。2018年にNew Storiesを立ち上げ地域の魅力化に伴走。また、Code for Japan理事としてシビックテックを推進。2023年から土中環境の測定とデータ共有に取り組み、25年1月にCode for Groundを設立し、複数の地域で事業による環境変化の可視化を支援。
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  安家 叶子 氏

  一般社団法人Rooting Our Own Tomorrows 代表

  

  安家 叶子 氏

  一般社団法人Rooting Our Own Tomorrows 代表

  サバンナの野生動物に魅了された幼少期。その「好き！」という初期衝動のまま博士号を取得し、夢だったアフリカの長期研究で野生の世界の壮大さと儚さを肌で感じた。しかし現場で痛感したのは、科学・社会・政策の間に横たわる深い溝と、「好き」という個人の想いだけでは自然を守れないという現実。私自身がドキュメンタリーから夢を得たように、想いを力に変え、次世代の夢を育むメディアの可能性を信じ、その実践の場としてROOTsを設立した。生き物を守るには、多様な人々の参画が不可欠である。IUCN-J副会長、そしてROOTs代表として、科学者、市民、企業、行政など、異なる立場の人々の間に立ち、対話を生み出す「ブリッジ」でありたい。原動力は常に「面白い！」という好奇心。「生き物好き」の想いが力になる社会の実現を目指しています。
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  若林 福成 氏

  やまね酒造株式会社 代表取締役

  

  若林 福成 氏

  やまね酒造株式会社 代表取締役

  1991年埼玉県生まれ。MBA（経営修士）学士（理学）。国内・国外（南米や東南アジア等）に生息する動植物の調査・研究を行う。大学2年19歳の時にキャラクターコンテンツを活用した町おこしをプロデュースする合同会社福成を設立。アニメ「らき☆すた」や鉄道むすめ「栗橋みなみ」を活用した町おこしに主要メンバーのひとりとして携わる。秋田県の新政酒造での修行後、埼玉県飯能市に、飯能の自然と生物多様性と共に歩む環境保全の会社「やまね酒造」を令和元年に設立。企業向けに生物多様性・ネイチャーポジティブに関わるフィールドを提供している。特にニホンヤマネとスナヤツメの調査・保全活動を行っている。2023年12月 環境省 第11回グッドライフアワード実行委員会特別賞 EXPO2025いのち動的平衡賞を受賞、2024年2月 環境省 第19回エコツーリズム大賞特別賞を受賞
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  安藤 保彦 氏

  ジェックシステム開発株式会社 代表取締役社長

  

  安藤 保彦 氏

  ジェックシステム開発株式会社 代表取締役社長

  経済産業省在職中、ベンチャー・ソーシャルビジネス支援、中小企業下請取引対策、地域活性化対策などに取組む。高知市副市長、博覧会推進室長、中小企業庁取引課長、地域経済産業グループ政策課長、北海道経済産業局長などを歴任した後、2021年に退官。現在、株式会社ＪＥＣＣ顧問、ジェックシステム開発株式会社代表取締役社長、高知県観光特使。
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  村岡 裕由 氏

  東京大学大学院農学生命科学研究科・教授

  

  村岡 裕由 氏

  東京大学大学院農学生命科学研究科・教授

  森林生態系に関する研究を中心にしながら，国内外の生態系・生物多様性観測ネットワークの構築を通じた学際的な連携やステークホルダー間の協力を目指したコミュニティ活動に取り組んでいます。自然環境と社会が共生体となり互いに支え合う未来の構築に，科学的な研究によるデータ・知見の活用がさらに進むことを期待しています。
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  森山 奈美 氏

  一般財団法人里山里海未来財団 専務理事

  

  森山 奈美 氏

  一般財団法人里山里海未来財団 専務理事

  七尾市生まれ。高校生の頃から、七尾のまちづくりに携わりたいという想いを持ち、横浜国立大学工学部で学び、都市計画コンサルタントとして民間まちづくり会社（株）御祓川の設立に携わり、川沿いのまちづくりに取り組む。2007年に、同社代表取締役に就任。中間支援事業として「能登スタイルストア」や「能登留学」を事業化し、様々な主体が関わるまちづくりのつなぎ役として、「小さな世界都市」の実現を目指す。2024年の能登半島地震をきっかけに、（一社）能登復興ネットワークを設立。また、設立準備を進めていたコミュニティ財団を一般財団法人里山里海未来財団として法人化。専務理事として、復興のその先を見据えた持続可能な社会づくりを能登から実践している。
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  林 篤志 氏

  paramita共同代表／Next Commons Lab ファウンダー

  

  林 篤志 氏

  paramita共同代表／Next Commons Lab ファウンダー

  自治体、企業、起業家など多様なセクターと協働し、新たな社会システムの構築を目指して活動。ポスト資本主義社会を具現化するための共同体OS「Local Coop」、デジタルアートの保有を通じて気候変動問題の解決に取り組む「SINRA」、過疎地におけるデジタル関係人口を創出する「Nishikigoi NFT」など、多様なプロジェクトを展開中。
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  亀山 貴一 氏

  一派社団法人はまのね・代表理事

  

  亀山 貴一 氏

  一派社団法人はまのね・代表理事

  宮城県石巻市牡鹿半島にある3世帯7人の蛤浜で持続可能な集落づくりを行なっている。水産高校の教師をしていたが、東日本大震災の津波で壊滅的な被害を受けた蛤浜を残すためプロジェクトを開始。2013年から築100年の古民家を改装したcafeはまぐり堂を中心にマリンアクティビティ、セレクトショップ、滞在施設、狩猟・林業・漁業の6次産業化などを行ってきた。現在は気候変動による急激な海水温の上昇や磯焼けなどによって危機的な状況にある海洋環境を改善するため、フィッシャーマンジャパンや東北大学などと連携し、周辺海域のモニタリング、海と山のつながりの可視化を行なっている。企業研修も受け入れ、現場の危機を伝えながら、里山里海の再生を専門家だけに頼らず、より多様な人に自分ごととしてできることに取り組んでもらえる方法を模索している。
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  松岡 俊将 氏

  京都大学フィールド科学教育研究センター・講師

  

  松岡 俊将 氏

  京都大学フィールド科学教育研究センター・講師

  生物多様性はどの様に成立し維持されているのか、そして生物多様性と生態系機能がどう関連しているのかを研究しています。野外調査、(環境)DNA解析、統計モデルを組み合わせた統合的なアプローチで生物多様性の謎に取り組んでいます。特にこれまでは森林生態系と菌類を主な研究対象にしてきました。
  現在は100年以上の歴史を持つ京都大学芦生研究林において、多様な分野の研究者、地域の住民、企業などとも共同しながら、生物多様性を軸とした持続的な森の利活用や人との繋がりについて教育研究を行っています。
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  尾崎 康隆 氏

  一般財団法人もりとみず基金　事務局長

  

  尾崎 康隆 氏

  一般財団法人もりとみず基金　事務局長

  高知県高知市出身。都内民間企業勤務を経て高知県庁に入庁。主に地域振興、企画、起業促進等を担当。より手触りのあるフィールドを求め、2019年に土佐町役場に転職。企画部及びSDGs推進を担当し、2021年から2024年までSDGS推進室長。SDGs推進業務の一環として、水源地としての立地や森林と水の関係に着目し、都市と山村の共生を目指す。2024年、香川県高松市及び高知県嶺北地域による「一般財団法人もりとみず基金」の設立に伴い事務局長に就任。
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  大森 愛 氏

  コミュニケーションデザイナー

  

  大森 愛 氏

  コミュニケーションデザイナー

  岐阜生まれ。三重大学教育学部卒業後、広告代理店の企画営業を経て、メーカー勤務時代には商品開発、コンセプト立案、販路開拓、ブランディング宣伝PRなど開発から販売までを一貫して従事。その後、伝統工芸や地場産業のPRに特化した企業でマネージャーとして日本全国の職人や工房を訪ね歩き、それぞれの歴史や文化、風土に触れる。独立後は地域ブランドのコミュニケーション戦略や、企業のインナーブランディング、グリーンビジネスに特化した人材育成のプログラム設計など様々な事業に参画。株式会社honshoku ディレクター、,too-inc. プロデューサー、foodskole 副校長
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  低引 稔 氏

  株式会社GBPラボラトリーズ執行取締役CAO、一般社団法人InnoDrops 理事

  

  低引 稔 氏

  株式会社GBPラボラトリーズ執行取締役CAO、一般社団法人InnoDrops 理事

  「「社会を変える」を仕事にしたい」という思いから、2005年12月にNPO法人フローレンスへ参画。病児保育事業や、小規模保育事業の立ち上げに従事。2010年12月にNPO法人カタリバへ参画。経営管理本部部長として、組織基盤づくりを担当。社会的企業におけるバックオフィス領域の専門人材が不足していることから、2018年4月に独立し、バンガシラを創業。社会的企業への伴走支援、再生可能エネルギー開発、社会的インパクト投資、探究学習プログラムづくりなど、事業開発から運営までを担当。株式会社GBPラボラトリーズを共同創業。執行取締役CAO。一般社団法人InnoDrops 理事。
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  三宅 紘一郎 氏

  ナオライ株式会社 代表取締役

  

  三宅 紘一郎 氏

  ナオライ株式会社 代表取締役

  ナオライ株式会社代表取締役　本社を広島県の離島三角島、酒蔵を神石高原町に置き日本酒酒蔵再生をテーマに日本酒を低温で蒸留(低温浄溜）するお酒浄酎を製造販売。2025年から能登半島中能登町にNOTONaorai能登浄溜所を設立。造れば造る程、酒蔵と自然と地域が再生する事業を目指す。社是は「時をためて、人と社会を醸す」
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  小俣 健三郎 氏

  特定非営利活動法人おっちラボ

  

  小俣 健三郎 氏

  特定非営利活動法人おっちラボ

  東京都生まれ。弁護士として企業法務に従事後、2015年に島根県雲南市にIターンしNPO法人おっちラボに参画。2018年に代表を矢田明子氏（現CNC代表取締役）より引き継いだ。若手チャレンジ人材を育成する「幸雲南塾」や「スペシャルチャレンジ・ホープ」などのプログラムを企画運営。雲南市内の人・コトをつなぎ、雲南と他の都市・地域をつなぎ、若者の起業や地域プロジェクトを伴走支援。またエネルギー自治、里山の生物多様性改善などの地域に必要なプロジェクト立ち上げに取り組んでいる。